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給料が高い仕事に就くには?業界別・職業別ランキングと成功のコツ

キャリアアドバイス 給与 キャリア開発ガイド 報酬・福利厚生 記事

目次

  • 「給料・年収が高い」の基準は?
  • 給料が高い仕事ランキングTOP30
  • 給料が高い業界別ランキング
  • ロバート・ハーフが調査した年収と人材需要トレンド
  • 給料が高い仕事の特徴
  • 未経験でも給料が高い仕事に就く方法
  • ワークライフバランスが整った、給料が高い仕事はある?
  • 給料が高い仕事を目指す上でのアドバイス
  • まとめ
その他のお役立ちじょう 給料が高い仕事は収入に困らない分、専門的なスキルや知識が求められたり、重い責任が伴ったりするなど、大変なこともあります。一番大切なのは、やりがいをもって働けることです。 本記事では、給料が高い仕事に就く方法と成功のコツを紹介します。また、業界別・職種別ランキングも紹介しますので、参考にしてください。

「給料・年収が高い」の基準は?

内閣府の「国民生活に関する世論調査(令和6年8月調査)」によれば、62.9%の人が働く目的は「お金を得るため」と答えています。つまり、多くの人は少しでも給料・年収が高い仕事に就くことを目指しています。しかし、給料が高いか低いかの基準は、どのように決まるのでしょうか。 日本の平均年収や新卒の平均給与、給料が高いといえる年収の基準について見ていきましょう。

日本の平均年収

国税庁が発表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、日本人の1人当たりの平均給与は、年間460万円です。過去10年間の平均年収を見ても420万~460万円で、大きな変動はありません。雇用形態別と男女別では以下の通りです。 日本の平均年収は460万円ですが、雇用形態によって300万円以上も差があります。また、女性は男性よりも平均年収が約250万円低いです。 参考元:国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」

正社員(正職員)

530万円

正社員(正職員)以外

202万円

男性平均

569万円

女性平均

316万円

年齢別の男女の平均給与

続いて、年齢別の平均給与です。男性を年齢別でみると、年齢を重ねるにつれて平均年収が増えていき、55~59歳をピークに平均年収が下がっていきます。これは、年齢とともに経験やスキルが蓄積され、責任のあるポジションに昇進・昇格するからです。 厚生労働省が発表した「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」によれば、男性が部長になる平均年齢は52.9歳、課長は49.2歳[1] ,、係長は45.5歳となっています。45~59歳までは役職に就く人が増えるため、平均年収が高くなると考えられます。 一方で、女性の場合は25~29歳の平均年収が一番高く、男性よりも年齢による変動があまり見られません。役職に就く平均年齢は男性と大差ないため、役職に就く女性が少ないことがわかります。 参考元:国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」 参考元:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」

 

男性

女性

全体

19歳以下

133万円

93万円

112万円

20~24歳

279万円

253万円

267万円

25~29歳

429万円

353万円

394万円

30~34歳

492万円

345万円

431万円

35~39歳

556万円

336万円

466万円

40~44歳

612万円

343万円

501万円

45~49歳

653万円

343万円

521万円

50~54歳

689万円

343万円

540万円

55~59歳

712万円

330万円

545万円

60~64歳

573万円

278万円

445万円

65~69歳

456万円

222万円

354万円

70歳以上

368万円

197万円

293万円

全体平均

569万円

316万円

460万円

新卒の平均給与は約23万円

厚生労働省が発表した「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」によれば、大学を卒業した新卒の平均給与は約23万円であり、12ヵ月分の換算で年収は約276万円です。 新卒や第二新卒は社歴が短いこともあり、年収が高いかどうかは初任給で考えたほうがわかりやすいかもしれません。年数を重ねるにつれ給与が増えるかも重要です。

給料が高いといえるのは年収850万円超え

給料が高いといえる基準は人それぞれですが、年収850万円超が一つの基準だといえます。参考になるのが「給与所得控除」と「給与階級の構成比」です。 国税庁の給与所得控除をみると、年収850万円超えは一括りになっています。給与所得控除額は、課税対象を少なくするために給与から差し引かれる一定の額のことです。給与等の収入金額に応じて控除額も変動しますが、850万円を超えてからは税負担が一律になっていることから、850万円が給料の高い低いを決める基準となるのではないでしょうか。 また、国税庁が発表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」の給与階級別の税額を見ても、年収800万円以下と800万円超えで、表が大きく分かれています。800万円を超えは全体で約11%、年収900万円超えは約8%、年収1,000万円超えは約5.5%となっています。 参考元:No.1410 給与所得控除|国税庁 参考元:国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」

給料が高い仕事ランキングTOP30

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、給料が最も高い仕事は「航空機操縦士」で、1,779万円でした。給料が高い仕事ランキングTOP30は、以下の表の通りです。 給料が高い仕事ランキングTOP30は、1位が航空機操縦士(1,779万円)、2位が医師(1,436万円)、3位が法務従事者(1,122万円)という結果になりました。ランキングの上位は、専門性の高い職種や国家資格の必要な職種がほとんどです。 学生時代から専門知識を学ばなければならない職種や、資格の取得が必要な職種もあります。また、その職に就いたからといってすぐに高収入を得られるとは限りません。経験や実績を積むことも、給料を上げるポイントです。

順位

職種

平均年収

1位

航空機操縦士

1,779万円

2位

医師

1,436万円

3位

法務従事者

1,122万円

4位

大学教授(高専含む)

1,075万円

5位

その他の経営・金融・保険専門職業従事者

948万円

6位

歯科医師

924万円

7位

管理的職業従事者

885万円

8位

大学准教授(高専含む)

821万円

9位

公認会計士,税理士

747万円

10位

研究者

740万円

11位

輸送用機器技術者

712万円

12位

高等学校教員 / 大学講師・助教(高専含む)

692万円

13位

電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)

688万円

14位

獣医師

686万円

15位

システムコンサルタント・設計者

685万円

16位

小・中学校教員

661万円

17位

企画事務員

646万円

18位

不詳

639万円

19位

金融営業職業従事者

637万円

20位

建築技術者

633万円

21位

鉄道運転従事者

631万円

22位

機械器具・通信・システム営業職業従事者(自動車を除く)

620万円

23位

機械技術者

612万円

24位

その他の機械整備・修理従事者 / 船内・沿岸荷役従事者

606万円

25位

土木技術者

604万円

26位

化学技術者

587万円

27位

発電員,変電員 / その他の営業職業従事者

580万円

28位

クレーン・ウインチ運転従事者 / 薬剤師

578万円

29位

金属技術者

577万円

30位

音楽家・舞台芸術家

574万円

※千円単位は切り上げ

参考:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を基に作成

給料が高い業界別ランキング

次は給料の高い業界を見ていきましょう。 給料が高い業界別ランキングは、1位が電気・ガス・熱供給・水道業(775万円)、2位が金融業・保険業(652万円)、3位が情報通信業(649万円)という結果になりました。 仕事のランキングの上位は、航空機操縦士、医師、法務従事者であり、上位の業界には当てはまらないことを踏まえると、同じ業界内でも給与の差があることがわかります。 最も低かったのは宿泊業・飲食サービス業(264万円)ですが、給料が低い分、平均出勤日数や残業時間が少ないという特徴があります。 参考元:転職Hacks

順位・業界

平均給料(年)

平均賞与(年)

平均年収

1位:電気・ガス・熱供給・水道業

636万円

139万円

775万円

2位:金融業・保険業

503万円

149万円

652万円

3位:情報通信業

529万円

120万円

649万円

4位:学術研究・専門・技術サービス業・教育・学習支援業

451万円

100万円

551万円

5位:建設業

467万円

81万円

548万円

6位:複合サービス業

418万円

117万円

535万円

7位:製造業

430万円

103万円

533万円

8位:運輸業・郵便業

410万円

63万円

473万円

9位:不動産業・物品賃貸業

406万円

63万円

469万円

10位:医療・福祉

351万円

52万円

404万円

11位:卸売業・小売業

333万円

54万円

387万円

12位:サービス業

335万円

43万円

378万円

13位:農林水産・鉱業

290万円

44万円

333万円

14位:宿泊業・飲食サービス業

248万円

16万円

264万円

参考元:国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」

ロバート・ハーフが調査した年収と人材需要トレンド

近年、物価上昇に伴い、給料も上昇傾向にあります。特に、テクノロジー、経理・会計・財務、金融サービス、人事、サプライチェーンの分野では、優秀な人材をめぐって企業間での競争が激化しており、今後も給料が上がる見込みです。

将来性・人材需要の高い職業例

テクノロジーや経理、人事、サプライチェーンなどは、平均昇給率も高く、需要の高い職種です。その中でも、特に人材需要が高まっている職種と年収をいくつかピックアップして紹介します。   テクノロジー プロジェクトマネージャー/シニアプロジェクトマネージャー:1,050万~1,450万円 データサイエンティスト:750万~1,350万円 クラウドエンジニア/アーキテクト:630万~1,250万円   経理 シニアアカウンタント(小企業/中企業):650万~800万円 ファイナンスマネージャー(小企業/中企業):950万~1,150万円 トレジャラー/トレジャリーアカウンタント(大企業):650万~800万円   人事 シニアHRビジネスパートナー:1,400万~2,000万円 タレントマネジメント/組織開発:850万~1,650万円  HRディレクター:1,400万~2,400万円   サプライチェーン ロジスティックスプランナー/マネージャー:400万~1,200万円 間接購買アソシエイト/マネージャー:500万~1,200万円 サプライチェーンマネージャー:1,000万~1,300万円   ロバート・ハーフの年収ガイドでは、職種別の給与水準や採用市場の最新動向、各業種の人材需要が高い職種、求められているスキルなど、採用や転職活動に役立つ情報を提供しています。転職活動を成功させるヒントや、今後のキャリアアップなどに活用してください。

給料が高い仕事の特徴

給料が高い仕事は、高いスキルや専門知識が求められたり、責任が大きいポジションだったりと特徴があります。給料が高い仕事の特徴を4つ紹介します。

高いスキルや専門知識が求められる

給料が高い仕事ランキングTOP30で1位の航空機操縦士や2位の医師を見てもわかる通り、その分野に特化した高いスキルや専門知識が必要です。これらのスキルや知識は一朝一夕で身につくものではありません。 例えば、IT領域で給料が高い職種の一つであるセキュリティディレクターになるには、情報セキュリティやリスクマネジメントに関する専門知識を習得し、サイバーセキュリティや物理的な安全対策に精通している必要があります。多くの場合、コンピューターサイエンスや情報セキュリティ関連の学位を取得し、CISSP(Certified Information Systems Security Professional)やCISM(Certified Information Security Manager)などの国際資格を取得することが求められます。また、企業のセキュリティ部門やIT部門での豊富な実務経験が必要になるため、資格試験を受けるまでの道のりも決して楽ではありません。 さらに、セキュリティディレクターとして活躍するには、情報セキュリティの最新トレンドやサイバー攻撃の脅威を常に学び続け、企業のセキュリティポリシー策定や危機管理のスキルを磨く必要があります。このように、給料が高い仕事には高度な専門知識が求められ、職に就くまでには多くの時間と努力が必要となります。

責任が大きいポジション

経営者や管理職、プロジェクトリーダーなど、組織の事業の成功や利益に直結するポジションは、責任が大きいため給料も高くなる傾向があります。例えば、金融トレーダーや経営コンサルタントの給料が高いのは、巨大な金額を動かし、重要な意思決定に関与するためです。また、航空操縦士や医師は、人の命を預かるという重大な責務があります。 責任者の判断ミスによっては、会社や関わった人に大きな損害を与える可能性があり、そのリスクを未然に防ぐために迅速かつ的確な意思決定が求められます。

人材需要が高い分野

転職市場で人材不足が深刻な分野では、会社が高い給料を支払って優秀な人材を獲得しようする傾向があります。例えば、IT・テクノロジー分野や経理分野などです。また、グローバル化に伴い、外国語スキルや国際的な業務経験を持つ人材も需要が高くなっています。 ただし、需要が高い分野でも現時点では給料が高くない職種もあります。看護師や介護士などのヘルスケア分野は人手不足が深刻化していますが、高い給料のランキングに入っていません。高齢化社会により、さらに需要が増える見込みなので、今後の待遇改善が期待されます。

インセンティブがあり、個人の成果が大きく反映される職業

インセンティブのある会社は、自分の努力次第で高い給料が見込めます。わかりやすい例でいえば、プロのスポーツ選手です。大会で優勝したり、試合で活躍したりすると、年収が大きく上がります。また、営業職も契約件数が多いほど給料に反映されやすいです。

未経験でも給料が高い仕事に就く方法

未経験でも給料が高い仕事に就くことは可能です。準備として専門的なスキルやビジネススキル、第二言語などを身に付けることがポイントです。それでは具体的に見ていきましょう。

専門的なスキル・技術を身に付ける

システムエンジニアやコンサルタントのような職種は、必須の資格がありません。そのため、専門的なスキルを身に付けることで、未経験者でも就職することが可能です。初級レベルの資格を軸に、学習を始めてみるのが良いでしょう。 独学やオンライン学習プラットフォーム、専門学校など、学び方はいろいろありますので、自分に合った学習方法でスキルや知識を身に付けましょう。ロバート・ハーフの年収ガイドでは、ITや経理関連の仕事を中心に需要の高いスキルや資格がまとまっていますので、参考にしてください。

ビジネススキルを磨く

業界や職種を問わず役立つスキルが、ビジネススキルです。中でも、コミュニケーションスキルや問題解決能力、リーダーシップがあると自分の市場価値が高まります。 例えば、営業スキルを磨いた優れた営業マンは、契約件数が増えるため、高いインセンティブが得られる可能性があります。ビジネススキルを磨くには、実務を通して先輩や上司から学んだり、研修やセミナーに参加したり、書籍などで学んだりする方法がおすすめです。

第二言語を学ぶ

グローバル化が進む現代では、第二言語を習得している人材が高く評価されます。特に英語や中国語はビジネスで使われることが多いため、習得しておくと職種の幅が広がるだけでなく、給料アップにつながります。 IT業界や航空業界、金融業界、旅行業界などを目指している人は、積極的に学んでおきましょう。TOEICやIELTSなどの資格を取得すると、履歴書などでアピールしやすくなります。語学学校やオンラインレッスンなどを活用して学んでいきましょう。

資格取得で市場価値を高める

資格の取得は、その分野の専門性を証明できるため、自分の市場価値を高められます。給料が高い仕事ランキングTOP30でも、資格が必要な職種が多くランクインしています。例えば、IT関連であれば基本情報技術者試験やAWS認定、金融関連であればファイナンシャルプランナーや簿記などが有効です。 医師免許のように、専門の学部に所属していなければ取得が困難な資格もありますが、働きながら独学で取得できる資格も多くありますので、挑戦してみましょう。

転職活動で年収アップを目指す

転職活動によって、年収アップが見込める場合があります。例えば、需要の高い分野への転職です。IT業界やグローバル関連などでは、人材不足が深刻化していることから未経験者でも積極的に採用する会社があります。特定のスキルや資格を取得すれば、即戦力としても期待が高まり、年収アップの可能性が広がります。 また、スタートアップ企業やベンチャー企業では、未経験者向けの募集が用意されていることもあります。昇給やキャリアアップが速いのが特徴で、年収アップが見込めるでしょう。

ワークライフバランスが整った、給料が高い仕事はある?

「楽で給料が高い仕事はある?」と考える人は少なくありません。給料が高く、プライベートも充実できる仕事をいくつか紹介します。

リモートワークができる仕事

リモートワークは、働く場所が制限されないことからワークライフバランスの整った働き方です。通勤時間も削減でき、プライベートの時間も有効活用できます。新型コロナウイルスの蔓延をきっかけに、給料が高い職種でもリモートワークの導入が増えています。例えば以下のような職種です。 ソフトウェアエンジニア データサイエンティスト デジタルマーケティング Webマーケター コンテンツクリエーター ファイナンシャルプランナー 単独での作業が多くなるため、自己管理能力も求められます。

柔軟性が高く、自由がきく仕事

プロジェクト・契約ベースの求人を見る 柔軟性が高く、時間の自由がきく仕事は、個人事業主、フリーランス、自営業などです。これらは、労働基準法での時間制限がありません。「体調がちょっと悪いから今日は休もう」「明日は時間があるから10時間働こう」といったように自分のペースで働けるため、プライベートとの両立が可能です。 自分のスキルが給料に反映されやすく不安定なこともありますが、高い専門性を持つ人は給料が上がる可能性があります。

メリハリをもって働ける会社を選ぶ

待遇の良い会社ほど、仕事とプライベートのオン・オフの切り替えがしやすいです。例えば、以下のような特徴がある会社です。 完全週休二日制 フレックスタイム制を導入している 有給休暇の取得率が高い 家賃補助・育児支援・資格取得支援などの福利厚生が充実している IT・テクノロジーを扱う情報通信業界は、平均出勤日数が比較的少ないにも関わらず、給料は高めなのが特徴です。 参考元:転職Hacks

給料が高い仕事を目指す上でのアドバイス

給料が高い仕事を目指す上では、収入だけにとらわれず、やりがいや達成感などを考慮することも大切です。

給料だけではなく働き方や価値観も重視する

いくら給料が高くても働き方や価値観が合っていなければ、長く働けない可能性があります。例えば、リモートワークやフレックスタイム制を導入しワークライフバランスを重視した会社もあれば、インセンティブ制を導入した成果主義の会社もあります。 また、共同作業を長時間必要とする会社や、基本的には個人作業の会社など、仕事の取り組み方もさまざまです。どのスタイルが自分に合っているか見極めることが大切です。

仕事への楽しさややりがいが感じられるか

給料が高い仕事は、責任が大きく忙しいケースがほとんどです。そのため、仕事への楽しさややりがいを持って働けるかも重要なポイントです。自分が興味のある得意な仕事を選びましょう。 入社後のミスマッチを防ぐためにも、事前に仕事内容をしっかり確かめ、疑問があるところは面接時に質問しましょう。

就職先の社風とマッチしているか

人生の多くの時間を職場で過ごしますので、馴染みやすい職場かどうかは重要です。上下関係がはっきりしていて役割分担が明確な職場もあれば、勤務年数や役職に関係なくアイディアが重視される職場もあります。「この会社に貢献したい」「多少仕事がつらくても職場のメンバーがいるから頑張れる」といった気持ちになれる会社であれば、継続的に働けるでしょう。 社風を見極めるには、口コミや社員の声を参考にしてください。会社の採用ページに記載されていることもありますが、ない場合は面接時に社風を聞いてみましょう。

ロールモデルを見つける

自分が目指すキャリアの理想像を具体的に持つことは、目標達成への近道になります。尊敬する先輩や上司などから業界のロールモデルを見つけ、キャリアアップの進め方を学びましょう。具体的なアドバイスがもらえれば、必要なスキルや経験などがより明確になるはずです。 また、普段の仕事上でメンタル的に疲労を感じたときの乗り越え方も、ヒントとして得られるかもしれません。

長期的なキャリア設計を立てる

短期的な収入アップを図るのではなく、長期的にキャリアを築いていけるかが重要です。研修制度や上司からのサポート、資格取得支援などが充実していると、安定して働くことができ、給与アップの可能性も高くなります。5年後や10年後にどのポジションに就いていたいかキャリア設計を立てておくと、仕事へのモチベーションにもつながります。 自分の成長以外に、会社や業界が今後も成長する見込みがあるかも確かめておきましょう。

まとめ

レジュメを提出して、相談する 給料が高い仕事に就く方法や、業界・職種別で給料が高い仕事を紹介しました。給料が高い仕事を目指すなら、専門性を高めた上で成長が見込める会社へ転職しましょう。IT分野は未経験でも専門スキルがあれば採用される可能性があるため、積極的に資格の取得を目指すと良いでしょう。今後のキャリア形成にお悩みの場合は、転職のプロへ相談して、手厚いサポートを受けながら、転職活動するのがおすすです。 「ロバート・ハーフ」は、外資系・日系グローバル企業への転職を支援しています。ITや経理・会計関連をはじめとした専門性の高い仕事をお探しなら、ぜひご利用ください。